フェイスブックの成功は先達が積み重ねてきたものとはまるで種類の違う成功だった。これまでの世代は努力を重ね、前の世代よりも少しずつ良い暮らしを手に入れてきた。だがフェイスブックでの経験は、たとえるなら宝くじに当選する感覚に近かった。フェイスブックの成功のどれだけが「実力」によるもので、どれだけが彼らの力の及ばない他の要因によるものなのか。

フェイスブックの成功の種が撒かれたのは、創業時の2004年ではなく、1970年代末のことだ。1970年代にアメリカの政治指導者は、フェイスブック台頭を可能にした経済的環境の下地を作り始めた。そして格差をこれまでになく深刻なものにしているのも、これらの環境要因だ。

業界を問わず財力のある企業が協力してロビー活動を組織し、政治に定着した。規制緩和と全面的な減税が実施される中、唯一予算が拡大したのは国防総省だった。こうした変化のすべてがフェイスブックの成功を可能にした3つの経済要因（新しいテクノロジーの急速な進歩、グローバル貿易の急拡大、ファイナンスとベンチャーキャピタルの台頭）の下地となった。

初期のインターネットは、アメリカの西部開拓時代のように、フロンティアを開拓した者が巨大な市場を独占することが可能だった。勝者総取りの世界では、少人数の集団がいち早く行動を起こした結果として、並外れて大きな利益を得る。後の大きな成功につながるこうした小さな違いは「運」と呼ばれることが多い。成功は必ず運と努力の組み合わせによってもたらされる。小さな出来事の組み合わせが、歴史的に類を見ない莫大な利益を生むのは、現代の経済的要因に「拡大力」があるからだ。

我々は運に途方もない見返りを与える経済を生み出した。こうした変化の中には望ましくないものもある。大勝ちした人たちが生み出した富は、彼らの子供達の世代に恩恵をもたらすかもしれない。その一方で、社会に深い怒りが鬱積している。そうした莫大な富が、必ずしも勤勉な努力によって生み出されたものではないという認識が高まりつつあるのだ。

富の格差の最も有効な解決策は、最もシンプルなものである。すなわち、最も必要とする人たちに現金をわたす。この「保証所得」という手法は、革新的で、極めてわかりやすい考え方だ。年収5万ドル未満の世帯の成人労働者に、月500ドルの最低所得を保障すれば、9000万人のアメリカ人の生活を改善し、2000万人を一夜にして貧困から救うことができる。賃金労働者だけでなく、非正規労働者にも分け隔てなく現金が給付される。そしてそれを負担するのは幸運な「1％の人たち」でなくてはならない。