EC化が進む中、小売店舗はどのように対応していくべきか。多くの小売店が売上を下げ、閉店が増加していく中で、ECとリアル店舗との融合を果たすオムニチャネル戦略の成功事例や課題などを紹介している一冊。


■ECが主役に
日本の物販ではEC比率はまだ6％程度だが、米国12％台、中国20％超、英国18％、韓国22％と、ECが小売の主流となって店舗小売業を駆逐するというのが、分野によっては既に現実になりつつある。

日本でも事務用品・文具、家電・PC、書籍・映像ソフト、家具・インテリア・雑貨ではECが主流となっており店舗小売業が補完する関係になり、店舗はショールーム兼お試し・受け取りのオムニチャネル利便拠点、あるいは設置・設定のサービス拠点、あるいは極めて趣味的なセレクトショップに性格を変えつつある。

運営効率でも在庫効率でも店舗小売業に勝るECはマス・メリットが加速度的で、資本の論理からもECへの交代が進まざるを得ない。

ECシェアが一定まで達すれば店舗販売の効率が低下して採算を維持できなくなり、閉店ラッシュが広がることになる。EC比率が20％に迫る米国のアパレル・服飾分野では、EC比率をやみくもに高めすぎたデパートやブランド店舗売上がECとのカニバリで減少して閉店が広がり、ECと店舗を合わせた売上も維持できなくなるケースさえ見られる。それは同分野のEC比率が12％に迫る日本でも同様で、2016年までの3年間の店舗やカタログ通販の売上減少は1兆9490億円と年率4.7%にも達する。

試着が必要な衣料品でもECの拡大が止まらないのだから、持ち帰りが困難だったり、設置・設定や組み立てを要する家電や家具ではECが主役となって店舗がショールーム化するのは必然だ。

著者 小島 健輔

1950年生まれ。流通コンサルタント 大手婦人服専門店チェーンに勤務した後、小島ファッションマーケティングを設立。ファッションビジネスの経営実務研究会SPACを主宰して業界の経営革新にあたる一方、業界誌紙やネットメディアにも寄稿。 2016年には経済産業省のアパレル・サプライチェーン研究会委員も務めた。マーケティング&リテイリング~サプライチェーン&ロジスティクスをデジタル/アナログの両面から一貫して捉え、中長期視点の経営戦略と現場の技術革新を提言している。