かつてない不振に陥っているアパレル業界。「日経ビジネス」の記者が、その不振の原因が何なのかを取材して、まとめた一冊。


■アパレル業界の不振
国内のアパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。オンワード、ワールド、TSI、三陽商会という、業界を代表する大手アパレル4社の2015年度の合計売上高は約8000億円。2014年度の約8700億円から1割減少している。2016年度も引き続き1割程度減る見込みで、純利益も急降下する。

店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。2015〜2016年度に、大手4社が閉店を決めた店舗数は1600以上。ワールド、TSI、三陽商会は希望退職も募っており、その総数は1200人を上回った。その影響は、アパレルを主力商品としてきた百貨店にも及び、店舗閉鎖や売り場の縮小が続く。

アベノミクスが一定の成果を上げ、マクロ経済が比較的安定している中で、なぜアパレル業界だけが今になって突如、深刻な不振に見舞われているのか。

「今売れている商品を、すぐに作って売り場に届ける」という目的に固執するあまり、本来は「売れ筋を作る」はずのアパレル企業が、「売れ筋を追いかける」という本末転倒な構図に陥った。

ギャップやユニクロなどSPAの競争力の源泉は、製造から販売まで一気通貫のサプライチェーンにある。その仕組みを持たない既存のアパレル企業がまねるには、商社などOEMを手がける現地情報に詳しい会社に発注するのが手取り早かった。そして「ブランドのタグだけ違う、全く同じデザインの服」が作られるようになった。

大手アパレル企業がモノづくりの精神を捨てて追い求めた大量生産・大量供給。それに消費者はNOを突きつけている。

著者 染原 睦美

1981年生まれ。記者 2004年に日経BP社に入社し、「日経パソコン」に配属。2009年「日経ウーマンオンライン」の立ち上げに携わった後、2013年から「日経ビジネス」記者。ネットサービス関連、アパレルなどの担当を経て、2017年から日用品・化粧品業界を中心に取材する。

1981年生まれ。記者 2005年日本経済新聞社に入社し、大阪経済部でアパレル・スポーツ用品業界などを取材。2009年に東京に異動し、経済部で銀行や金融庁などを担当。2015年、日経BP社に出向し、「日経ビジネス」記者。2016年からアパレル業界を中心に取材を進める。