世界の富を独占する0.1%のスーパーリッチはどのような人達か。超格差時代となった原因を考察し、その問題点を説いた1冊。


■広がる所得格差
紀元1〜1000年までの期間、西ヨーロッパのGDPの年平均成長率はマイナス0.01％。そして1000〜1820年までの成長率は西ヨーロッパで0.34％だった。その後、産業革命によって、1820年〜1998年までの期間、西ヨーロッパの成長率は2.13％にのぼった。産業革命は、プルトクラート（超富裕層）を生み出すと共に、彼らとそれ以外の人々との間に格差を作った。

こういう変化が特に甚だしかったのがアメリカである。アメリカでは1970年代、上位1％の年収は国民所得の10％だった。それが35年後には国民所得の1/3になった。テクノロジー革命、グローバル化、ワシントン合意（高所得者への課税率引き下げ）の拡大によって、プルトクラートは活躍の場を世界に広げて行った。

2005年、ビル・ゲイツの財産は465億ドル、ウォーレン・バフェットの財産は440億ドルだった。一方、アメリカ国民の内所得の低い40％、合計1億2000万人の財産は合わせて約950億ドルで、ゲイツとバフェット2人分の財産とほとんど変わらなかった。新興国でも、上位1％はその他の人々を引き離しつつある。所得格差は、中国でアメリカよりも大きく、インドやロシアでも急拡大している。

所得格差は、産業革命以前にはそれほど大きくなかった。全体の富と生産性がかなり小さく、エリートが手にする分は多くなかった。しかし、工業化が進むにつれて急速に拡大し、産業資本家と産業労働者が農民を大きく引き離した。やがて、完全に工業化した社会になって、所得格差は再び縮小した。教育が広い範囲に行き渡ると共に、富の再分配に、国がより大きい役割を担うようになったからだ。

ところが、1970年代後半に変化が訪れた。ミドルクラスの所得が停滞しはじめ、富裕層とそれ以外の人々との差が広がっていった。アメリカが「大圧縮時代」から「上位1％時代」に移行したのはごく最近の出来事なので、資本主義の作用について抱く我々の直観的なイメージは、いまだ現実に追いついていない。実は、所得格差の拡大は我々の予想を上回るほど急速に進んでいる。

例えば、2009年〜2010年、アメリカの国民所得は2.3％上昇した。しかし、アメリカ人の99％の所得はたった0.2％しか伸びていない。ところが、上位1％の所得は11.6％も増えている。新興国の急成長の裏でも同じような事が起きている。

著者 クリスティア フリーランド

1968年生まれ。ジャーナリスト ハーバード大学卒業後、ローズ奨学生としてオックスフォード大学セント・アントニーズ・カレッジに学び、修士号を取得。 フリージャーナリストとなり、「フィナンシャル・タイムズ」のモスクワ支局長やトムソン・ロイター、「グローブ・アンド・メール」のエディター、コラムニストを務める。