技能低下が表れるのが堆肥づくりの劣化である。作物の生育に適した土壌条件を整えることを「土作り」と呼ぶが、堆肥づくりはその肝だ。堆肥づくりには、広範な知識と熟練を要するが、それに見合うだけの知識と熟練を積んでいる農業者がどんどん減っている。農業者が技能習得に専念しにくいのには、以下の理由がある。

①消費者が舌で農産物の良し悪しを判定する習慣を失った結果、良い農産物を作るよりも「能書き」や生産者の顔写真等の演出・宣伝に力を入れた方がトク

②農地利用が無秩序化し、いくら本人が耕作に励んでも、周辺で不適切な農地利用をされて台無しになる危惧がある

日本農業の本来の強みは、技能の錬磨である。従って技能集約型農業こそが、日本農業の生き残る道である。技術集約型農業は、農業経営の収益性でも好ましいが、社会的利益でも好ましい特徴を持つ。

①健康増進や環境保護という点で好ましい
②土地面積あたりの労働需要が高まり、雇用拡大につながる
③気象変動に強い
④国際的な有用性が高い

日本農業は生産の増大を目指すのではなく、耕作技能の養成を目指すべきである。技能修練に適した自然条件・社会条件が整っているのだから、日本を耕作技能の発信基地化することが好ましい。

マスコミや識者は、企業の農業参入を日本農業の国際競争力の強化策として礼讃する。しかし、企業の農業参入は、マニュアル依存型の大規模農業であり、早晩、米国や豪州との貿易自由化が予想される時、彼らと同じ路線を進むのは将来のショックを大きくするだけである。

技能集約型農業を伸ばすには、「農業用地の無秩序化」「消費者の舌の愚鈍化」「放射能汚染問題」の3つを除去し、農業者が技能を磨くことを後押しする必要がある。そのための方法は次の通り。

①土地利用計画の明確化
現在は、農地利用規制が有名無実化している。農地利用には秩序が必要であり、非農家と農家の利害調整もしなければならない。農家・非農家を問わず市民自身が、地域の土地利用の策定・運用に参画することが求められ、少なくとも次の3点が必要である。

・平成検地により、「農地基本台帳」を見直す
・徹底した情報公開により、土地の農外利用などの違法行為を抑止する
・「どういう土地利用がふさわしいか」という土地中心の考え方に転換する

②消費者自身による食材の学習
舌の能力を回復できるかは、食生活の乱れや保存料の多用などを正すという、消費者の意欲次第。行政や生産者に一方的に安全・安心を求めても、品質の悪い農産物を宣伝と演出で売る風潮には歯止めはかからない。