各個人ごとに好みの情報を自動的に取捨選択して見せてくれる「フィルタリング技術」の問題を説明している。

近年、グーグルやフェイスブックなどのネット企業は、個人情報を集め、個人にカスタマイズされた情報提供を指向している。これらは、広告の分野だけならば良いが、情報の受け取り方にも影響を及ぼす。
自分の興味のある情報しか目に入らなくなると、創造性や公共性の欠如につながる弊害をもたらすと警鐘を鳴らしている。

日頃、ニュースの収集源をフェイスブック、Googleニュースに依存している人必見です。

グーグル、フェイスブックなどのインターネット系大企業は、ユーザーの個人情報を少しでも多く集め、パーソナライゼーションを戦略の中心に据えている。個人に密着した情報を提供できるほど広告料を稼げるし、ユーザーは提示された製品を購入する。

しかし、パーソナライズは、ニュースの受け取り方や考え方にも影響を及ぼす。自分に関心のある情報しか視野に入らなくなれば、異なる分野や文化、重要だが複雑、不快な問題などに目を向けなくなり、創造性を鈍らせる。

著者 イーライ・パリサー

1980年生まれ。ムーブオン 理事会長 アメリカ最大のリベラル系市民政治団体の1つ、「ムーブオン」（MoveOn.org）の元エグゼクティブ・ディレクターで、現在は理事会長。 2001年、暴力の連鎖を断ち切って平和を訴える署名サイト「9‐11peace.org」を開設。わずか数週間で192カ国から50万人の署名を集めたことで脚光を浴び、ムーブオンのキャンペーン・ディレクターにスカウトされる。「Obama in 30 Seconds」など彼の独創性あふれるキャンペーンと、少額寄付システムの確立によって、ムーブオンは会員数500万人を突破。１億2000万ドルの寄付を集める有力ＮＰＯに成長している。