1929年の大恐慌と今回の大不況との共通点を明かし、その対策を論じる。両者の共通点は、「富の集中」と「中間層の購買力低下」であり、これが不況の原因であると説く。
現代、米国経済における格差社会とこれからの経済を考える内容になっている。

現在の大不況と1929年大恐慌の共通点は、「富が一部の富裕層に蓄積。一般大衆の購買力が奪われている」ことである。
1947〜1975年の米国は、大繁栄時代であった。この時期の政策は最高税率91％と累進課税による富の再分配が行われ、国民１人１人の所得が増えた。
しかし、グローバル化とオートメーション化による雇用減少・低賃金化、規制緩和による最高税率の引き下げ、金融機関の拡大により、国民の所得格差は開いていった。
富の集中こそが不況の原因であり、これを改善しないと富裕層と怒れる大衆との間に対立が生じる。

著者 ロバート・Ｂ・ライシュ

1946年生まれ。米国の元労働長官、経済学者。 カリフォルニア大学バークレー校　公共政策大学院教授 クリントン政権下の1993年から1997年に第32代労働長官を務めた。2008年『ウォールストリート・ジャーナル』紙で「最も影響力のある経営思想家20人」の1人に選ばれている。