2010年3月末の、国債を含めた国・地方自治体の借金は1002兆円。一方で、国民の貯蓄は1079兆円と、その差は77兆円しかない。新規国債が売れ残る「不落」の状態が発生したとき、国債市場は暴落するだろう。

①：不気味な前兆
201X年7月、貯蓄率はマイナスへ転じる。

②：国債暴落の始まり
201X年10月、新規国債の入札に対して、初めて応札が大幅に下回った。

③：ゆうちょショックの発生
世の中の金利上昇に伴い、ゆうちょ銀行の窓口には、定額貯金を解約して、新しく金利の高い定額貯金に預け変えようとする人が殺到する。

④：国債ショックから、ジャパンショックへ
郵便局での取り付け騒ぎは、全ての金融機関に波及。政府は、金融機関の窓口を封鎖。

⑤：ジャパンショックが世界へ
「日本がアメリカ国債を売る」という噂が世界を駆け巡り、米国債も大暴落を開始。日銀が国債買い入れによる金融機関への資本注入を始めると、外国為替市場で円が大暴落を始める。

⑥：突然のインフレと物不足の襲来

⑦：食料・水・燃料を求めて、世界同時多発動乱から世界大戦の淵に

①高齢化
②貯蓄率の低下

巨額の財政赤字を抱えて自国の国債を日本に売りつけたいアメリカ政府の思惑もあり、「国債はリスクゼロ、貸付や株式、不動産はリスク100%」というBISルールが策定された。
BIS導入で国債麻薬中毒に陥る日本を尻目に、アメリカはBIS適応外のインベストメントバンク、ベンチャーキャピタル、ヘッジファンド、プライベートエクイティなどでその影響を免れたのである。

国債はリスクゼロので安全なものとしてきたフィクションの崩壊に本質がある。そして、日本を国債＝財政赤字の中毒になるように仕掛けた欧米諸国が、ことごとく自らも麻薬に蝕まれてしまった。

一番重要なのは、政府を挙げて外国の政府や機関投資家に国債を買ってもらうように努力を積み重ねることである。

・短期療法
日銀による、無制限の国債引受。

・長期療法
金融機関や年金に、国債を買わせないようにする。すでに、カナダ、アメリカなどでは、国債から資産を分散するように積み立て型の年金には求められている。

基本的には、最大の根本治療はBISルールの撤廃、または全面刷新が必要である。

もはや逃れようのない国債暴落の後、投資の原点に立ち戻る必要がある。国債への投資からは足をあらい、太陽光を中心とした環境エネルギー分野へ投資するのが回復への足がかりとなる。